マンションの売却相場はいくら？相場を調べる方法や注意点をわかりやすく解説

マンション売却を検討し、不動産会社へ相談する前に自宅の相場価格を知っておきたい人は少なくありません。

マンション売却にあたって、不動産会社に相談する前に、自分で相場価格を把握することは今後の売却を成功させる上で重要な事です。

一般的に、マンションは買うより売る方が難しいと言われています。

相場を把握しておくことで、後々の不動産会社との連携や買い手との価格交渉もスムーズにできるでしょう。

この記事では、2022年最新のマンションの売却相場、誰でも簡単に相場を調べる方法や相場を調べる際の注意点、相場より少しでも高く売るコツについて解説していきます。

主要都市のマンション売却相場

まずはマンション売買の多いエリアごとに最新の中古マンション売却相場を見ていきましょう。下の表をご覧ください。

現在のマンション売却相場の動向

地域別・築年数別の相場に続いて、現在のマンション売却相場の推移を見ていきましょう。相場の傾向を知っておくと、よりマンション相場の理解が深まります。

中古マンション売却相場

東京を含む首都圏（1都3県）がもっとも相場が高く、年間を通して2,500万円を下回らない結果となっています。
首都圏を含む関東地方も高い水準を維持していますが、2020年3月にはコロナ禍における緊急事態宣言発令の影響もあり、一時的に相場が下がっているのが分かります。

同じ都内であっても23区の方がより相場が高くなります。都市開発が進んでおり、人口が集中する都心部ほど売却相場は高くなることを知っておきましょう。

築年数から見るマンションの売却相場

マンションの売却相場を左右する要因として、エリア以上に大きいのが築年数です。マンションに限らず、不動産は築年数が経過するにつれて資産価値は下がるといわれています。

築5年以内のマンションは設備や間取りが新築とほぼ変わらないため、売却相場も新築とそこまで差が出ないことが多いです。

築6年～15年まではゆるやかに下落していき、築20年を超えると下がり幅が大きくなる傾向にあります。設備や水回りの劣化のほか、築25年を超えると住宅ローン控除の対象から外れることも理由として考えられるでしょう。

マンションを高く売るには、市場の相場だけでなく、築年数も考慮して売り時を考えることが重要です。

全国のマンション価格の推移

過去12年間の全国のマンション価格の推移を見てみましょう。ご存じの通り、2008年9月のリーマンショックのタイミングで不動産価格は一度大きく下落しています。

2013年ごろから不動産価格は回復、その中でも特にマンションは価格の上昇が顕著で2019年まで右肩上がりの成長を続けていました。

南関東圏、京阪神圏、名古屋圏とエリア別にマンションの不動産価格指数を見てみても、多少伸び方に違いはあるものの全国的に価格の高騰が続いていたことが分かります。

特に、2020年はコロナウイルスの爆発的流行により、マンション売却の市場にも大きな変動がありました。

5、6月は緊急事態宣言のもと人々が行動を自粛し、経済活動が停滞したことが価格指数にも影響を与えたのではと考えられます。

しかし、8、9月には価格指数が回復していることから、さほど大きな影響はないように見えます。最新情報である2020年9月の価格指数も前年同月と比較してみると値上がっており、前段でも解説した2013年から続く価格の上昇は2020年も続いたと言えるでしょう。

新型コロナウイルスによる感染拡大による経済への影響は大きく、全国平均の地価も3年ぶりに下落となっていますが、リーマンショック時ほどマンションの価格に大きな影響はありませんでした。

マンション売却相場を自分で調べる方法3選

ここまでマンションの売却相場についてお伝えしてきましたが、実際いくらで売れるかは「マンションの特徴」によって差が出てきます。

この章では「自宅マンションの相場を”自分で”調べる方法」をご紹介していきます。

実際に自分が所有しているマンションはいくらくらいで売れるのかを確認してみましょう。

近隣の似ている物件の取引価格から調べる

まず売りたいマンションと似ている条件の物件がいくらで売られているのかを確認しましょう。似ている物件を探す際は、以下の要素を見ると良いでしょう。

過去の取引相場を調べる際には、「レインズ・マーケット・インフォメーション」や国土交通省が公開している「不動産取引価格情報検索」を利用します。

レインズ・マーケット・インフォメーション

不動産を売却するとき、不動産業界では「レインズ」という指定流通機構サイトに物件情報を掲載することが義務付けられています。売買が成立すると成約価格の報告・登録が必要になるのですが、その報告義務に基づいて生成されたデータベースがこの「レインズ・マーケット・インフォメーション」です。

沿線や最寄り駅、間取り、用途地域など様々な条件で成約価格を知ることができます。

それでは具体的な使い方を見ていきましょう。

所有しているマンションに近い条件で検索し、直近1年間でどのくらいの価格で取引されているのかを知ることでおおよその売却相場を把握できます。

不動産取引価格情報検索

「不動産取引価格情報検索」は、国土交通省が不動産取引を実際に行った人を対象にしたアンケート結果をデータベース化したサイトです。下記の手順で見ていくと過去の取引相場のデータベースを見ることができます。

上記の操作で、指定した条件で取引されたデータが一覧になって表示されます。

こちらのデータベースは使い勝手がよく、「土地」「建物」「中古マンション」「農地」など幅広い物件種別に対応しているためオススメです。

注意点として、こちらはアンケートをもとに作成されているため、実際の取引価格をそのまま反映させたわけではないということを覚えておきましょう。

不動産ポータルサイトの「売り出し価格」

SUUMOやアットホームなど、不動産に関する総合情報サイトは数多く存在します。賃貸を探すときに利用したことがあるという方も多いのではないでしょうか？

売り出し中の物件も同様に多数掲載されており、自分のエリアで近い条件の物件がいくらくらいで売り出されているのかを自由に検索することが可能です。

ただし、不動産ポータルサイトに載っている価格は「売り出し価格」であって「成約価格」ではないということを覚えておきましょう。

売り出し価格とは売主の希望価格のことです。後ほど説明しますが、そこから買い主が価格交渉を行う場合が通常ですので、実際の成約価格は売り出し価格よりも低くなる傾向にあります。

不動産一括査定サイトを利用する

簡単にすぐに査定価格を調べたいという方には、不動産一括査定サイトを利用することをおすすめします。

不動産一括査定とは、マンションや家を売りたいという方がインターネットから全国の不動産会社にまとめて査定依頼ができるサービスです。

ユーザーは不動産一括査定サイトで売りたい物件の情報を入力します。その情報をもとに、一括査定サイトに登録している不動産会社から条件に合う会社とのマッチングが行われ、査定結果がユーザーのもとに届く仕組みです。

不動産一括査定サイトでは複数の会社が査定を出してくれるため、その不動産がいくらで売れそうかの目安が正確に分かりやすいのが特徴です。

売却相場を自分で調べるときの注意点

最後に、自分でマンションの売却相場を調べるときに気を付けておくべき点をご説明します。

売却相場価格はあくまで目安

不動産の価格を見るとき、「売却価格」と「成約価格」の2つがあることを知っておきましょう。

売却価格とは、suumoやhome’sなど不動産情報サイトに掲載されている価格で、売主の希望価格のことです。つまり、実際に売れた価格ではなくこの金額で売りたいと希望している価格なのです。

一方で、成約価格とは実際に売れた価格のこと。売却価格に対しては、買い手が値下げ交渉をしたり、なかなか売れずに価格を下げたりするケースが多いため、実際は売却価格よりも低い価格で売却することになります。

価格の参考にする際には、売却価格と成約価格の2つがあることを理解したうえで確認するようにしましょう。

査定は必ず相見積もりを取る

不動産会社に査定を依頼する場合は相見積もりをとり、査定額を比較することが大切です。

不動産会社によって査定額の算出基準が異なるため、1社だけの査定額で売り出し価格を決めてしまうと安く売って損をしてしまったり、相場よりも高すぎてなかなか売れないといった事態になりかねないからです。

不動産会社によっては500万円以上差が出るケースもあるため、売却を検討している方は必ず2社以上に査定してもらうことをおすすめします。

最後に

いかがでしたか？中古マンションの売却相場について解説しました。

売却をするのであれば、まずは自分でも相場価格はいくらなのかを調べておくことが大切です。

相場を把握しておくことで損なく売却でき、なおかつ売却がスムーズに行えるでしょう。

また、失敗しないマンション売却を実現するためには、信頼できる不動産会社を見つけることも大切です。

特に、地域に密着した不動産会社は相場の動向に詳しいので、複数の会社に査定を依頼すればだいたいどの範囲で売れそうなのかが分かるでしょう。売却を任せる不動産会社を決めるには、不動産一括査定サイトの利用をおすすめします。